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2009/01/23

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佐藤ヒロ子

 新学習指導要領の留意事項として、次のように教育条件の整備を取り上げています。
 「答申において指摘されているとおり、新学習指導要領の理念の実現のためには、個々の児童生徒に応じたきめ細かい指導が必要であり、これまで以上に教師が子どもと向き合う時間を確保する必要があること。このため、指導体制の充実のほか、外部人材の活用、学校の事務負担の軽減、ICT環境の整備、教員研修、教材、学校図書、学校の施設・設備の充実などを図る必要があること。」
 他県等では、学校事務職員が教科書事務を担当しているところもありますが、田村地区では、これまでの慣例もあり、学校事務職員で教科書事務を行っている方は、講師の方だけでした。今後の学校事務を考えていくうえで、教科書事務への理解を深めることは重要であり、理解を深めることによって教員が担当している事務に関わることができると考えます。教員が担当している事務に関わることで、教師が子どもと向き合う時間が増えることにもつながるのではないでしょうか。そういう意味からも、今回の「教科用図書」の研修は、有意義であったと思います。
 今後も、学校の教育力向上等のため、教育支援スタッフとして何ができるのか・・・ということを考えながら、研修を受けていきたいと思います。 


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